市場調査と自社検証から導き出された、オラクルの人事領域におけるAI/テクノロジー活用の本質的な効果とは

オラクルでは2020年の社会激変のタイミングから市場調査を実施し、AIをはじめとするテクノロジーがビジネスの現場や組織運営でどう効果を発揮するか考察をして参りました。

また、2024年からはオラクル自社内人事システム（目標·評価や採用業務など）でAIの積極的な活用を実施し検証を続け、より利用効果のある人事領域でのAIの実装について検討と実装を行っております。

本講演では、上記の活動で培われたノウハウから、人事領域ににおいて、経営方針に連動し本質的な効果をもたらすAI/テクノロジーの活用の自社事例を共有させていただきます。

（宮之原氏より）

《 アジェンダ 》

1. 世界の人材管理におけるトレンド

2. オラクル人事領域の改革とそれを支えるテクノロジー
　　データ活用事例①
　　　社員個人のキャリアとしての自律をサポート
　　　（自律的なキャリア形成の推進）
　　データ活用事例②
　　　組織としての自律をサポート
　　　（組織ごとのタレントマネジメントのリアルな活用）

3. 人事施策の価値を向上させるAIの活用

■発表者

日本オラクル株式会社
執行役員 人事本部 ビジネスHR部 シニアディレクター
宮之原 隆 氏

総合広告代理店である東急エージェンシーに入社。
人事部にて、労務関連/社会保険関連業務を経て、企業内教育に従事。育成戦略から研修構築社内外で講師を実践。
2000年より日本オラクル株式会社にて、採用のマネジメントから教育のマネジメントまで、人に変容を与えるHR業務をメインに従事。その後社長直轄の事業統括部門の担当人事として戦略人事を展開。
2018年に理事、2019年に執行役員に就任し現在に至る。

◆日本オラクル株式会社（Oracle Corporation Japan）

■ 設立： 1985年10月15日
■ 本社： 東京都港区
■ 代表者： 代表執行役 社長　三澤 智光
■ 資本金： 約250億円
■ 従業員数： 約2,200名（2024～2025年時点）
■ 上場市場： 東京証券取引所スタンダード市場（証券コード：4716）
日本オラクルは、米国のIT企業 Oracle Corporation の日本法人として設立され、日本国内でソフトウェア・クラウド・ITサービス事業を展開しています。

◆日本オラクル株式会社 WebSite
http://oracle.com/jp

※ 本コンテンツは、2026年5月26日に開催された事例研究会を基に制作しています。